株式の購入する時に、何を重視していますか?
値上がり益や配当金は株を購入する大きな目的であるでしょうし、株主優待に大きな魅力を感じる人もいるかもしれません。
しかし、株主優待は、配当金と同様に変わることがあります。新設されることはもちろん、変更となりこれまで通りの優待が受けられなくなることもあります。
本記事では、株主優待の概要説明から、新設情報や変更情報といった株主優待との上手な付き合い方を丁寧に解説します。
目次
株主優待とは、企業が株主に対して行うプレゼントのことで、その内容は実にさまざまです。自社の製品や、優待食事券など、その企業に関わるものも多いのですが、一方でQUOカードなど汎用性が高く使いやすい株主優待を実施している企業もあります。
株主優待は、プレゼント的要素が強く、よく行くレストランの優待食事券であれば、家族で食事に行き食事代金を割り引いてもらえるのも魅力的です。家族サービスとして使用できますし、その企業がどのようなメニューやサービスをしているのかも知ることができ一石二鳥とも言えますね。
また、株主優待は税金がかからないメリットもあります。配当金は約20%の税金がかかりますから、もらった額から差し引かれ、目減りしてしまうように感じてしまうこともあります。
しかし、株主優待は税金がかかりません。目減りすることもなく、丸々受け取ることができるので、お得に感じやすいでしょう。
配当金も株主優待もずっと同じ優待が受けられるわけではありません。企業の方針の変更や収益によって、増えることもあれば、減ることもあります。株主優待が魅力で購入したのに、株主優待自体が廃止になるケースもあります。
また、これまで株を購入して権利確定日まで持っていればもらえた優待でも、1年以上保有や3年以上保有、に変更されてしまうこともあります。新しく購入を検討している株はもちろん、所持している株の優待についても、時々はチェックをするようにしましょう。
特に、経済的に大きな打撃を受けた時は、優待が減ることや、廃止されることがあります。リーマンショックやコロナショックなど、暴落と呼ばれるレベルでの経済的な落ち込みや低迷がある場合、その企業の分野が大きく影響を受けてしまうと、収益が減り、配当金や株主優待を出すことができなくなる場合もあります。
一方、株主優待の新設は、内容によって株を購入するきっかけになることもあるでしょう。よく買い物に行くお店や、レストランなどの優待券が発行されるのであれば、購入を検討してみてもよいでしょう。
このような情報はインターネットで検索すると確認することができます。よく利用している証券会社のホームページで情報がまとめられていることもあります。
最近、株主優待が新設された企業「SHOEI(7839)」は高級路線のバイク用ヘルメットを扱う企業で世界首位です。このコロナショックを受けながらも、一定の需要に支えられ、株価は上昇しています。配当も上がり、今回は株主優待が新設されることになったのです。
2020年9月末を基準として、保有株式数100株以上の株主に、自社の取り扱うノベルティグッズか15%の優待割引券1枚が選べるようになります。
SHOEIのヘルメットのファンであれば、ノベルティグッズは魅力的かもしれませんね。
「毎年当社で選定します」との注意書きもあるため、内容が年ごとに異なる可能性があります。また、高級ヘルメットのため、15%割引券も購入金額によっては大きく割引されるかもしれません。
この10年のチャートです。コロナショックで一時期下がっていますが、その後上昇していることがわかります。
デザイン性や機能性はもちろん、安全性を追求し、最高品質のプレミアムヘルメットブランドとして、一定のファンを獲得していることが、経済的ショックにも関わらず安定して業績を上げている一因でしょう。独特の開閉方式のシールドは愛好家も多いとされています。
株主優待内容については、ファンであるほど使いやすいものになっています。現段階での配当性向が50%程度となっているため、今後業績がさらに伸びていけば配当金も期待できるでしょう。
これから、さらに業績が伸びると判断するのであれば、配当金をもらいながら値上がり益も狙うことができる銘柄ともいえそうです。
株主優待の新設情報や変更情報に加えて、株価の動向もチェックについてもご紹介しました。
株主優待は、配当金と違い、税金もかからず目減りすることないためお得に感じることもあるでしょう。
しかし、優待内容によっては使いづらいこともあるため、自分が使える優待を選ぶことも大切です。よく使うお店やレストラン、ブランドなどをチェックしてみるのも銘柄を選ぶ楽しさのひとつなのですから。
ただし、株主優待内容がいくら魅力的でも、変更や廃止になってしまうこともありますから、リスクは常に考えておくべきです。たとえ株主優待がなくなっても、値上がり益があれば問題ありません。
業績が今後伸びるかどうか、株主優待の内容だけでなく、株価の推移や将来性も確認し、銘柄選びをしましょう。