株の空売り手数料を比較！【人気の5社で一番お得なのは？】

株の空売りでは取引するごとに手数料がかかります。1回の取引手数料はそれほど高額ではありませんが、何度も支払っていると相当な額になることもあります。とくに取引回数が多くなるスキャルピングやデイトレードでは「手数料負け」に注意したいです。

そのため、なるべく取引手数料が安い証券会社を選びたいところです。この記事では株の空売り手数料を人気の高いネット証券で比較しています。

手数料を比較した会社はこの5社！

• SBIネオトレード証券
• 楽天証券
• 松井証券
• マネックス証券
• auカブコム証券

上記の5社で比較していますので「株の空売り手数料がお得な会社を知りたい！」というときの役に立ててください。

空売り手数料を比較した結果、5社で一番お得だったのは？

今回選んだ5社の空売り手数料は以下のとおりです。

上記5社ですと「SBIネオトレード証券」が一番お得です。SBIネオトレード証券は取引手数料が完全無料だからです。次点で「松井証券」になります。松井証券は50万円までの取引手数料が無料になっています。

ちなみに上記の表は片道の取引手数料です。取引手数料は空売りの場合、「新規売り時」と「決済買い時」の往復でかかります。例えば、手取引数料が99円なら「99円（新規売り）＋99円（決済買い）＝198円」となり、往復で198円かかります。

50万円の取引をするケースでシミュレーションしてみた

ここでは取引手数料がどれくらいの金額になるのかシミュレーションしています。今回は50万円の取引をすると仮定してシミュレーションしてみましたので参考にしてください。

10回取引した場合

30回取引した場合

50回取引した場合

各社にある定額プランを利用するのもおすすめ

空売り手数料を抑えるには各社にある定額プランを利用するのもおすすめです。例えば、楽天証券には「いちにち定額コース」というプランがあります。

上記のとおり、1日の約定代金合計が100万円までなら何度売買しても取引手数料は0円です。証券会社によってはこうしたプランを提供しているケースがあるので利用を検討するのも良い手です。

空売りでは取引手数料以外にも「貸株料」が発生する

空売りでは取引手数料以外にも「貸株料」が発生する点を知っておく必要があります。貸株料とは簡単に言うとレンタル料です。空売りは証券会社から株を借りる取引方法ですのでレンタル料が発生するのです。そして貸株料は各社によって異なります。

貸株料は「約定代金×貸株料利率÷365×保有日数」で計算します。約定代金100万円・貸株料利率1.10％・保有日数20日なら、「100万円×1.10％÷365×20日＝602円」となり、貸株料は602円です。

このように空売りには貸株料があるため、この貸株料にも気をつけなくてはいけません。対策としては「貸株料利率が低い会社を選ぶ」・「保有日数をなるべく短くする」の2点が有効です。

空売りでは「逆日歩」と「配当落調整金」にも気をつけたい

空売りでは「逆日歩」と「配当落調整金」というコストが発生することもあります。この2つは必ず発生するわけではありませんが、発生すると結構な痛手になることがあるので気をつけておきたいです。

逆日歩とはどんなコストか？

逆日歩とは証券会社が他所から株を借りた際に投資家が負担するコストです。空売りは証券会社から株を借りることになりますが、証券会社が貸し出せる株数には上限があります。もし上限に達すると証券会社は他所から借りてきます。このときの費用は投資家が負担しないといけないのです。

逆日歩は「1株あたりの逆日歩×保有株数×建玉の保有日数」といように算出されます。1株あたりの逆日歩が0.1円であり100株を10日保有したなら、「0.1円×100株×10日＝100円」となり、逆日歩は100円です。このようなコストが逆日歩になります。

逆日歩への対策方法

逆日歩を防ぐには「逆日歩が発生している銘柄を売らない」ことか、以下のような特徴がある銘柄を避けることです。

こんな特徴がある銘柄は逆日歩が発生する可能性があるので注意！

• 信用倍率が1倍を割っている
• 注意喚起銘柄に指定されている
• 発行済株式数が少ない

信用倍率が1倍を割っている銘柄は避けたほうが良いです。信用倍率とは信用取引における買いと売りの比率を表した指標ですが、数値が低いほど信用売りの数が多いことを指し、将来的に株不足になる可能性があるからです。

注意喚起銘柄に指定されている銘柄も避けたほうが良いかと思います。信用売りが増加しており株不足になる可能性がある銘柄だからです。

発行済株式数が少ない銘柄もおすすめできません。発行済株式数が少ないということは売切れてしまう可能性が高くなるからです。

以上、これら3つに当てはまる銘柄は株不足になりやすいため、逆日歩が発生する可能性が高まりますので避けたほうが無難です。

配当落調整金とはどんなコストか？

配当落調整金とは配当金がある銘柄に対して、配当額の相当分を調整するためのものです。配当金がある銘柄の場合、権利落日に配当額だけ株価が下落します。その下落分を調整するためのものが配当落調整金です。

配当落調整金は信用買いしている人であれば得られますが、信用売り（空売り）している人は支払わないといけません。支払額は以下のとおりです。

制度信用取引（証券取引所のルールでする信用取引）の場合は「配当金×84.685％」です。配当金が5,000円であれば、「5,000円×84.685％＝約4,234円」となり、約4,234円の支払が必要です。

一般信用取引（証券会社のルールでする信用取引）の場合は配当金の100％になります。配当金が5,000円であれば5,000円の支払をします。

配当落調整金への対策方法

配当落調整金を防ぐには「配当金がある銘柄を権利落最終日をまたいで保有しないこと」です。配当落調整金は以下の2つの条件を満たしたときに発生するからです。

配当落調整金が発生する条件

1. 保有している銘柄が配当金を出す
2. 「1」の銘柄を権利落最終日をまたいで保有する

1つ目の条件は「保有している銘柄が配当金を出すこと」です。続いて、2つ目の条件は「配当金のある銘柄を権利落最終日をまたいで保有すること」になります。

権利落最終日とは配当金や株主優待が得られる権利を獲得できる最終日です。1日が権利落最終日なら、1日の株式市場の取引時間が終了するまで株を保有すれば配当金や株主優待が得られる権利を獲得できることになります。

配当落調整金が発生するのはこうしたケースですので、権利落最終日が終了するまでに買い戻してしまえば支払は避けられます。3日が権利落最終日なら3日の株式市場が終了するまでに手放せば良いのです。

まとめ

空売り時の取引手数料が一番お得だったのは今回調査した5社ですと「SBIネオトレード証券」でした。SBIネオトレード証券なら基本的に取引手数料無料でトレードできます。

なお、他社の場合は「定額プラン」などもありますので人によってはそちらが適しているケースもあります。このため、定額プランも確認して比較してみるのがおすすめです。また、空売り時には取引手数料以外には以下のコストがあるので注意しておいてください。

• 貸株料
• 逆日歩
• 配当落調整金