株式の現物取引と信用取引の違い

株式投資で、現物取引をしている人の中には、信用取引をやってみたいと思っている人もいるのではないでしょうか？

信用取引は現物取引と異なり、証券会社で審査を設けているので口座開設時にすぐに取引できる会社は多くはありません。

また信用取引は、現物取引と同じように取引所の共通ルールがありますが、それとは別に証券会社独自のルールもあり、それは証券会社によって異なっています。

同じ株式投資ですが、現物取引と信用取引では取引のルールが異なります。

今回はそんな現物取引と信用取引の違いについての大きな特徴を紹介します。

現物取引と信用取引の違い

現物取引とは違う信用取引の特徴をあげてみました。

空売りができる

空売りは信用取引の特徴の一つです。

現物取引と信用取引の大きな違いは、現物取引は現金がないと購入できませんが、信用取引は株や現金を担保にして購入したり、株を借りてその株を売って買い戻す（空売り）ができます。

信用取引には期日がある

現物取引で株を購入すると、自分の好きな時に売却できますが、信用取引の場合は、期限があり、その期限までに決済をする必要があります。

決済の方法は、反対売買をする、もしくは、信用取引で買った場合は、その株を現物株として引き取る（現引き/品受け）をする必要があります。

また、信用取引で売った場合は、反対売買するか、売った株を現物株で渡す（現渡し/品渡し）をする必要があります。

期間は、信用取引の種類によって異なりますが、制度信用取引（取引所のルール）では、期日は6ヶ月間になります。

ただ、証券会社によって無期限信用という取引があり、期限が決まっていない、無期限で建玉を保有することができる信用取引もあります。

しかし、口座を閉じる場合には、最終的には決済が必要になります。

信用取引は差金決済取引

現物取引は、株式と現金の受渡しが必要ですが、信用取引は、差額分の決済で取引ができます。

例えば、現物取引で100万円の株式を購入する場合は、100万円の現金が必要＊となります。また、受渡し日にそのお金が口座にあることが必要です。

しかし、信用取引の場合、100万円の株式を購入する場合、100万円を用意する必要はなく、保証金（担保）の30万円があれば、信用買いで、買い建てることができます。

そして103万円で売りの決済をした場合、差額の3万の利益を受け取ることができます。＊

＊手数料・諸費用・税金考慮せず

そのため、まとまったお金がない場合でも、100万などの大型株の取引することが可能になります。

信用取引は諸費用がかかる

信用取引は、現物取引とは異なり、保証金の担保を元に取引を行うので、信用買いや信用売りをしている（建玉を保有している）場合、諸費用が発生します。

信用買いの場合は、金利が発生し、信用売りの場合は、貸株料が発生します。

その他にも権利をまたいだ時の、名義書き換え料や貸株が少なくなってきた時には逆日歩などの費用も発生するので、コストがかかる取引になります。

信用取引は証券会社での審査・ルールがある

信用取引は、証券会社での審査があり、全ての人が取引できる訳ではありません。

また証券会社ごとに審査や取引できる条件が異なります。

現物取引と信用取引どちらの方がよいのか

現物取引と信用取引は、取引の性質が異なるため、どちらが自分自身の投資スタイルなどに合っているのかを考えて取引することが必要です。

例えば、現物取引が向いている人の傾向としては、「株式を長く保有したい・保有しながら株主優待などを定期的にもらいたい」という意向がある人になるかと思います。

信用取引は少ない金額で大きな取引ができることというのが特徴ですが、だからと言って、大きな取引をするお金がない人に信用取引がおすすめ出来るということではありません。

信用取引は、大きな取引が出来る分リスクも高くなります。

そういったリスクや諸費用を含めてのコストをかけても利ざやが取れる取引が出来る人におすすめの取引です。

信用取引はおすすめの取引なのか？

信用取引は、リスクが高く、諸費用などのコストもかかります。だからと言って決してマイナスなことばかりではありません。

信用取引は、現金を担保に出来るだけでなく、株式等の保有している資産も担保にすることができます。

株式を保有するだけでなく、担保にして取引を行うことで、効率良く取引を行うことができ、リスクが高い分、利益も上げやすいという点もあります。

また、証券会社によって異なりますが、投資信託や外国株式なども担保にすることが出来る場合もあります。

まとめ

信用取引と現物取引では取引の仕方などが異なり、信用取引を行うには、証券会社での審査が別にあるため、全ての人が取引できるわけではない。

信用取引は、証券会社によりルール等が異なるので、申し込みする前に条件などの確認が必要です。

信用取引が良いのか現物取引が良いのかはその人の取引スタイルによるので、自分がどういう取引をしたいのかを確認することが必要です。